やみくもに資格試験をとりまくる「資格試験マニア」と呼ばれる人も存在しますが、資格を仕事に活かす場合には、まず、志望分野でのその資格の信頼度を調べる必要があるでしょう。

　それでは、人気の資格には、どのようなものがあるのでしょうか。

　まず、「その資格さえ取れば、その世界で一生食って行ける」というような、「稼げる資格」です。

　これは、医師、弁護士、弁理士、司法書士、行政書士、税理士、公認会計士等々です。狭き門である法律系が多いです。高収入が期待できるだけあって、人気は上々です。

　次に、分野的に見れば、ＩＴ関係、語学関係、福祉関係、医療関係等の資格は安定した人気があります。

　いずれも、独立開業とまではいかなくとも、履歴書に書けば就職にも有利であり、手当がつくような資格に人気が集まっています。

　事務職等では、簿記や秘書検定、パソコン検定TOEICでのハイスコア、マイクロソフトオフィススペシャリスト（旧MOUS試験）などがメジャーと言えるでしょう。

　女性に人気の資格としては、カラーコーディネーターや、インテリアコーディネーター、フードコーディネーター、セラピスト、ウェブデザインやＤＴＰ系など。

　女性らしいセンスを活かせる資格試験が人気です。

　いずれにしても、まず、資格取得の目的――収入アップのためなのか、独立・起業のためなのか、趣味なのか――をはっきりさせ、目的にかなった資格を選定するようにしましょう。

　しかし、ちょっと待ってください。

　就職、転職に有利な資格というのは、それこそ星の数ほど存在しています。

　また、医師や弁護士、税理士、司法書士等々、就職・転職以前に、そのまま独立開業可能な資格も存在しています。

　取得したい資格を選ぶときには、まず、自分が就きたい職種に狙いを定めて、そこから、その業界で評価されている資格、求人等において条件となっている資格について調べてみることが必要です。

　一例として、ＩＴ業界ならシスアド、不動産業界なら宅建（宅地建物取引主任者）、金融業界ならファイナンシャル・プランナー、旅行業界なら一般旅行業務取扱主任者等々が挙げられるでしょう。

　就職や転職に有利な資格と言っても、専門分野によって異なるため一口には言えませんが、一般的にどんな業界でもそこそこに通用するものとしては、以下のようなものがあります。

　・英語力判定のTOEICで700程度のスコア

　・日商簿記検定　２級以上

　・実用英語技能検定（英検）１級程度

　・秘書検定　１級程度

　事務職の場合は、パソコン検定（Ｐ検）、ＭＯＳ（マイクロソフト オフィス スペシャリスト）など、実戦力としてのスキルが評価されるものが、就職、転職に有利な資格と言えます。

　いずれにしても、資格はあくまでも転職・就職の際に参考とされる一つのファクターに過ぎません。

　実務経験を重ねて、人間性を高めることとセットになってこそ、活きてくるものだということを忘れないでいただきたいと思います。

　就職・転職・独立起業の際にも有利で、キャリアアップにも役立ち、企業からの評価も高い――。

　そんなビジネス系資格には、どんなものがあるのでしょうか？

　一般的には、ビジネスマンとしてのスキルの証明としては、簿記、パソコン、語学力（英語）が挙げられます。

　まず、簿記については、日商簿記検定２級以上の試験を受けて資格を取ると、就職や転職の際にも有利と言われています。

　経理部に所属しない人でも、営利を目的とした企業で働く以上、会社の経営状況を適切に把握する力は必要とされます。ビジネスマンにとっては、欠かせないスキルの一つです。

　次にパソコン関係の資格試験などはどうでしょうか。

　情報処理関係の、プログラマー的スキルまでは要求されませんが、ビジネスマンとしては、基本的なパソコン操作ができるということの証明となるような資格試験には合格しておきたいものです。

　例としては、Ｐ検（パソコン検定）や、Microsoft Office Specialist（マイクロソフト オフィス スペシャリスト）等です。

　次に、英語力です。

　英語の資格試験には、TOEIC、英検、TOEFLが有名ですが、ビジネスマンとしては、TOEIC700程度のスコアがあると、多くの企業や官公庁等で重宝されます。

　英検の場合は、社会的に評価されるのは２級以上の試験であると言われています。

　――簿記、パソコン、語学（英語）の面から、ビジネスマンとして求められるスキルを見てきましたが、実際に携わる職業の分野や職種によって、活きる資格は違ってきます。

　自分の進みたい道と、企業が求めるスキルを考え合わせて、目的にあった試験に合格し、資格を取得したいものです。

　分類上からすると、TOEICやTOEFLは、非常にスタンダードで社会的評価が高い語学試験の割に、民間資格となっています。

　語学関係の民間資格には、他にも、中国語、ドイツ語、ロシア語、タイ語やインドネシア語等々、さまざまなものがあります。

　一方、英検や実用フランス語技能検定、フランス語能力認定試験、スペイン語技能検定は公的資格です。

　また、語学関係で唯一の国家資格ながら、受験者も少なくマイナーなのが、「通訳案内士（ガイド）試験」。

　これは、通常の語学力に加えて、日本の地理や歴史、産業等に関する幅広い知識が求められる、特色ある資格試験です。

　一般企業でニーズが高いのは、やはり、TOEICと英検でしょう。特にTOEICは、多くの企業や官公庁等で、昇進・昇格・人事等を決める際に利用されており、700程度のスコアがあると、就職・転職にも有利だと言われています。

　同じ英語関係の資格やテストであっても、その評価は、職場のニーズや目的によって異なります。

　自分に必要な資格を見極めて、目的に応じた資格を選ぶようにしましょう。

　その中でも、不動産鑑定士の試験は狭き門で、司法試験や公認会計士試験と並んで“３大国家試験”とも呼ばれています。

　また、不動産関係の仕事に就くなら、ぜひ取っておきたいのが宅建です。人気の高い資格の一つで、試験の合格率は２割弱となっています。

　この資格があれば、煩雑な不動産の契約業務を、一人で行うことも可能です。

　他にも、不動産・建築関係には、さまざまな国家資格があります。

　変動の激しい業界だからこそ、実務に欠かせない、有用な資格を取得しておきたいものです。

　伝統的なパソコン資格としては、パソコン検定試験。通称Ｐ検と呼ばれ、総合的なパソコンに関する能力を測るものです。

　また、日本語文書処理技能検定（ワープロ技能検定）も古くからあるスタンダードなものの一つです。

　一方、比較的新しいパソコン関係の資格試験で、最近人気のものに、ベンダー（販売店、ソフトの売り手）が認定する資格試験があります。

　Microsoft Office Specialist（マイクロソフト オフィス スペシャリスト)や、Microsoft Certified Professional（MCP資格制度）がそれに当たり、事務作業における即戦力を求める企業からの評価やニーズも高まっています。

　情報処理関係の資格では、国家資格であるシスアド（システムアドミニストレータ）、システムアナリスト、基本情報技術者、プロジェクトマネージャ等々が有名どころです。

　これらの中には、合格率が低く難関となっているものも多くあります。

　また、社会的ニーズに伴い、最近では、情報セキュリティアドミニストレータ等の、パソコンのセキュリティ関係の資格にも人気が集まっています。

　Ｊ検（情報処理活用能力検定）は、公的資格ですが、文部科学省認定のメジャーな資格の一つです。国家資格に比べて合格率は比較的高いので、受験しやすい資格とも言えます。

　「パソコン関係の資格」とひとことで言っても、パソコンのソフトをいかにうまく繰れるかといったものから、プログラマー的な資格まで、それこそピンからキリまであります。

　就きたい職業や極めたい分野を選定して、目的にあった資格を取得することが大切です。

　以前は「保母」と呼ばれていた仕事ですが、男性の志望者も増えてきたことから、「保育士」という名称に改められました。

　主に保育所や児童福祉施設で、子供たちの保育をすることが、保育士の仕事です。

　保育士の資格は、指定された養成学校を卒業するか、都道府県が行う保育士の試験に合格しなければいけません。

　試験の合格率は、１割程度。大学や短大等の養成学校に通うよりも学費は安くすみますが、なかなか根気のいる道とも言えます。

　また、幼保一元化により、平成17年度から、幼稚園と保育園を合わせた、新たな総合施設ができます。

　よく混同されがちですが、保育園の先生やベビーシッターになるには、保育士の資格が必要です。

　しかし、幼稚園の先生になるには、保育士の資格ではダメで、幼稚園教諭二種免許状が必要になります。

　そして、新たな総合施設の先生になるためには、その両方の免許・資格が必要なのです。

　卒業と同時に両方が取得できる養成学校もありますので、検討してみると良いでしょう。

　主な資格には、社会福祉士、介護福祉士、精神保健福祉士などがあり、この３つはいずれも国家資格です。

　社会福祉士の国家試験の受験資格は、福祉系の大学で指定された科目を修めるか、実務経験を積んだうえで養成機関を卒業すると得ることができます。

　介護福祉士については、指定された養成施設を卒業すると、無試験で資格を得ることができます。

　福祉関係の職業と言っても、介護職員や指導員、作業員、事務員などは、必ずしも資格取得の必要はありませんが、就職の際は、資格を取得している方が有利と言えるでしょう。

　その他の福祉関係の資格には、介護支援専門員（ケアマネージャー）、介護アテンドサービス士、福祉住環境コーディネーター、介護食士、痴呆ケア専門士等、民間・公的資格含めて、さまざまなものがあります。

　中でも、ホームヘルパーは、養成学校や講習会で過程を修めると取得できる、公的資格の一種です。試験はありません。比較的手軽に取得でき、ニーズも高いため、人気は高まってきています。

　医療系の資格試験にはどんなものがあるのでしょうか？

　医師、薬剤師、保健師、看護師、救急救命士、歯科衛生士などは、スタンダードな医療系の国家資格です。

　他にも、診療放射線技師、臨床検査技師、理学療法士、あん摩マッサージ指圧師、柔道整復師等々と、資格の種類は多岐に渡ります。

　栄養士については、資格試験がなく、指定された学校を卒業すると、自動的に免許が与えられますが、医療系の主な資格は概ね、国家試験を受験する必要のあるものが多くなっています。

　そのため、まずは、国が指定した養成機関に入学することが、受験資格を得る早道となっていると言えるでしょう。

　養成機関には、大学や短大、専門学校等などがあります。学科によっては、入学試験がかなりの高倍率になるところもあります。

　看護師になるためには、まず、国から指定されている養成学校を卒業して、受験資格を得る道が一般的です。

　養成学校とは、看護大学や短大の看護科、専門学校の看護科、などです。

　看護師の国家試験の合格率は90パーセント以上ですが、どちらかというと、これらの養成学校に入学する試験の方が高倍率とも言えます。

　看護師は、「白衣の天使」のイメージがあるせいか、長らく女性の職業ととらえられがちでしたが、近年は、看護師の資格取得を目指す男性も増えてきています。

　高齢化社会を迎えて、看護師のニーズは、今後もますます高まっていくと思われます。